介護職のストレス解消法10選⑤
- カテゴリ:日記
- 2026/08/27 23:12:42
*介護職のストレス解消に関するよくある質問
Q1. ストレスで介護の仕事を辞めたいと思ったら、まず何をすべきですか?
まずは「辞めたい理由」を具体的に書き出しましょう。人間関係なのか、身体的負担なのか、賃金なのかによって対処法が異なります。感情的に退職を決断する前に、本記事の解消法を2〜4週間試してみてください。それでも改善しない場合は、同じ介護職でも施設形態を変える転職を検討しましょう。人間関係がストレスなら少人数の訪問介護、身体的負担なら要介護度の低い通所介護(デイサービス)など、施設形態で解決できることも多いです。
Q2. ストレスチェック制度とは何ですか?自分も受けられますか?
ストレスチェック制度は、2015年12月から常時50名以上の従業員がいる事業所に年1回の実施が義務付けられた制度です。質問票で自分のストレス状態を把握し、高ストレスと判定された場合は医師の面接指導を受けることができます。50名未満の事業所では努力義務ですが、厚生労働省の「こころの耳」サイトでセルフチェックツールを無料で利用できます。回答内容は本人の同意なく事業者に提供されることはないので、正直に回答しましょう。
Q3. 夜勤のストレスを減らすにはどうすればよいですか?
夜勤ストレスの軽減には、本記事で紹介した「睡眠衛生の改善」(解消法5)と「マインドフルネス呼吸法」(解消法6)が特に有効です。加えて、夜勤前の過ごし方も重要です。夜勤前日は90分程度の仮眠を取り、夜勤中は仮眠のタイミングを確保しましょう。食事は消化のよいものを少量ずつ摂り、カフェインは夜勤前半のみに限定します。夜勤回数自体を減らしたい場合は、日勤のみの事業所(デイサービスや訪問介護)への異動・転職も視野に入れてください。
Q4. 介護職のバーンアウト(燃え尽き症候群)とストレスの違いは何ですか?
ストレスは一時的な負荷に対する反応であり、原因を取り除けば回復可能です。一方、バーンアウトは長期的なストレスの蓄積により、「情緒的消耗感」「脱人格化(利用者を人として見られなくなる)」「個人的達成感の低下」の3症状が現れる状態です。「以前は好きだった仕事がまったく楽しくない」「利用者に優しくできない自分に気づいた」という場合は、単なるストレスではなくバーンアウトの可能性があります。早めに専門家(産業医やカウンセラー)に相談してください。詳しくは当サイトの介護職のメンタルヘルスとバーンアウト対策の記事もご覧ください。
Q5. 利用者やご家族からのハラスメントにはどう対処すべきですか?
利用者やご家族からの暴力・暴言・セクシュアルハラスメントは、「仕方がない」と我慢すべきものではありません。厚生労働省は2019年に「介護現場におけるハラスメント対策マニュアル」を策定し、事業者に対策を求めています。まずは必ず上司に報告し、記録を残しましょう。事業所として対策が講じられない場合は、労働基準監督署や介護労働安定センターへの相談も選択肢です。1人で抱え込まず、組織として対応する姿勢が重要です。
*参考文献・出典
[1]
令和6年度介護労働実態調査- 介護労働安定センター
介護職員の離職率・ストレス原因・満足度指標など
[2]
令和5年度介護労働実態調査- 介護労働安定センター
離職理由の詳細・人間関係問題の内訳
[3]
こころの耳:働く人のメンタルヘルス・ポータルサイト- 厚生労働省
ストレスチェック・セルフケア・相談窓口情報
[4]
ストレスとセルフケア- 国立精神・神経医療研究センター
ストレスの基礎知識とセルフケア実践法
[5]
介護現場におけるハラスメント対策マニュアル- 厚生労働省
介護現場のハラスメント対策ガイドライン
*介護職の悩み・労働条件データから見るポイント
介護の仕事の「きつさ」は感覚で語られがちですが、全国2万人規模の調査では悩み・不安・不満の中身が数字で出ています(令和6年度)。最も多いのは「人手が足りない」の49.1%で、人手不足が現場の負担感の土台にあることが分かります。身体的負担(腰痛など)や精神的なきつさも2割を超え、特定の弱い職場だけの問題ではありません。
労働条件等の悩み・不安・不満(複数回答) 割合
人手が足りない 49.1%
仕事内容のわりに賃金が低い 35.3%
身体的負担が大きい(腰痛や体力に不安) 24.6%
精神的にきつい 22.5%
社会的評価が低い 20.2%
有給休暇が取りにくい 19.4%
休憩が取りにくい 17.3%
夜間・深夜の業務に不安がある 12.9%
これらの悩みは離職にも直結します。実際に介護の仕事を辞めた人の理由では「職場の人間関係」が24.7%で1位です。つらさを感じたときは個人の我慢の問題にせず、人手・人間関係・身体負担のどれが主因かを切り分けると、職場内の改善要望か転職かの判断がしやすくなります。
働き方を考えるときは、全国平均、都道府県差、施設タイプ差を分けて見ると、自分が狙うべき条件が見えやすくなります。




























